最近のスマホは価格が高くなってきており、スマホを修理しながら長く使いたい方も多いのではないでしょうか。
そんな方におすすめなのが今回ご紹介する「モバイル保険」です。
最大3台までの端末が補償の対象にできる上に、月額保険料はわずか700円というサービスです。
今回はそんなモバイル保険の特徴や注意点などを解説します。
モバイル保険とは
モバイル保険とはさくら少額短期保険株式会社が運営しているモバイル端末向けの保険です。
モバイル端末が故障した際の修理費用が補償の対象で、最大で10万円の補償が受けられます。
スマホ以外にも、無線通信（Wi-Fi、Bluetooth）が可能な端末を対象としているため、パソコン、タブレット、スマートウォッチ、ワイヤレスイヤホンなども補償を受けることが可能です。
最大3台までの端末を登録できるので、身の回りのガジェット類をまとめて補償対象にすることもできますね。
モバイル保険の概要はこちら
| 保険料 | 700円（非課税） | ||
| 補償対象端末数 | 3端末 | ||
| 補償内容 | 登録している端末が不慮の事故による「故障」、「外装破損」、「損壊」、「水濡れ」および「盗難」が起き、修理費用などの負担が発生したときや、修理不能となった場合に保険金が支払われます。 | ||
| 補償金額 | 修理可能の場合 | 主端末 最大100,000円 | 副端末(2台の合計) 最大30,000円 |
| 修理不能/盗難の場合 | 主端末 最大25,000円 登録端末の購入金額が25,000円以下の場合は購入金額が上限。 | 副端末 最大7,500円 登録端末の購入金額が7,500円以下の場合は購入金額が上限。 | |
| 免責金額 | なし | ||
| 免責期間 | 主端末：なし / 副端末：追加登録時初回のみ30日間 | ||
| 補償範囲 | 表示装置、フレーム、マイク、スピーカー、カメラ、操作ボタン、コネクタ、バイブレータなどの通信端末本体の機能に対する修理 補償範囲外の一例 サービス利用料や代引き、送料等の手数料/データ復旧/内部点検費用や修理報告書等の書面発行手数料/システムのアップデートなど | ||
| 免責事項 | ・保険契約者、被保険者またはこれらの者の法定代理人の故意もしくは重大な過失または法令違反によって生じた損害 ・被保険者と世帯を同じくする親族の故意によって生じた損害・置き忘れまたは紛失によって生じた損害 ・日本国外で生じた損害・保険の対象の欠陥によって生じた損害 ・購入から1年以内のメーカーの瑕疵による故障などによる損害 ・保険の対象に対する修理、清掃等の作業中における作業上の過失または技術の拙劣によって生じた損害(ただし、これらの原因によって火災または破裂・爆発が発生した場合は保険金支払いの対象になる。) その他のケースは約款第2章「修理費用保険金の支払」第 10条(保険金をお支払いしない場合)から確認できます。 | ||
| ご注意 | 以下の場合、契約期間中に発生した損害ではないため、保険金支払いの対象外になってしまいます。 ・補償対象端末として登録していない端末に生じた損害 ・補償期間外に発生した事故による損害 | ||
| その他 | いつ申し込んでも、契約した月の保険料は無料です。 申し込みの際に、翌月の保険料を先に支払います。 | ||
モバイル保険のメリット
それでは早速、モバイル保険のメリットを紹介していきます。
幅広い補償内容
モバイル保険では登録した端末に以下のようなトラブルが発生して修理費用などを負担したときに保険金が支払われます。
- 外装破損
- 損壊
- 水濡れ全損
- 故障
- 盗難
補償対象になるのは、表示装置、フレーム、マイク、スピーカー、カメラ、操作ボタン、コネクタ、バイブレータ等の通信端末本体の機能に対する修理とされています。
端末本体の機能に影響のある故障であればすべてカバーできる内容ですね。
ただし、以下のような場合は場合は保証対象外です。
- すり傷、汚れ等の本体機能と直接関係のない外形上の補修行為
- バッテリーや充電器、付属品ケーブル等の交換行為
- 経年劣化や自然消耗による修理
モバイル保険は基本的に「予期せぬトラブルで端末の機能に支障をきたす故障が起きたとき」に使える保険だと覚えておきましょう。
最大3台までの端末を補償対象にできる
モバイル保険は1契約につき最大3台までのモバイル端末を補償の対象に入れられます。
補償対象は「主端末」と「副端末」に分けられ、主端末が1台、その他が副端末になります。
補償対象にできる端末の対象は無線通信ができる端末なので、スマホ以外にも以下のような端末に対応しています。
- タブレット
- スマートウォッチ
- ワイヤレスイヤホン
- ノートパソコン
- ゲーム機
- Wi-Fiルーター
- 音楽プレーヤー
幅広い端末を対象にできるので、スマホは1台しか持っていないという方でも十分に活用できる保険だと思います。
また、対象とする端末の入れ替えなども可能なので、買い替えなどに合わせて補償対象を臨機応変に変えることが可能です。
ただし、主端末から副端末への変更は可能ですが、副端末から主端末への変更は不可なので注意しましょう。
補償額は最大10万円
モバイル保険への加入で支払われる補償額は最大で10万円です。
これはあくまで主端末の修理費用の場合で、副端末の場合や修理不能などの場合は上限金額は下がります。
また、年間の補償額の上限も10万円です。
月額700円の保険で最大10万円まで補償が受けられるのはコスパの面でも魅力的ではないでしょうか。
常識の範囲に収まるレベルの故障であれば10万円で十分だと思うので、スマホ用の保険としても不足はありません。
スマホの修理費用の相場は？
例えば、iPhone 14シリーズをアップルによる修理に出したときの修理費用は以下の通りです。（Apple Care＋未加入の場合）
| 機種名 | 画面修理費用 | 本体交換修理代金 |
| iPhone 14 | 42,800円 | 83,800円 |
| iPhone 14 Plus | 50,800円 | 92,400円 |
| iPhone 14 Pro | 50,800円 | 99,800円 |
| iPhone 14 Pro Max | 56,800円 | 107,800円 |
この表にある通り、iPhone 14 Pro Maxの交換費用以外は10万円以下なので、モバイル保険に加入していれば自己負担は0円になります。
ちなみに、Appleの有料保証サービスである「AppleCare＋」に加入している場合、修理費用は機種を問わず以下のようになります。
| 画面修理費用 | 本体交換修理代金 | |
| AppleCare+加入時 | 3,700円 | 12,900円 |
モバイル保険では自己負担0円になることが多い中、AppleCare＋は自己負担が発生してしまうためモバイル保険の方が手厚いサービスだと言えますね。
保険金請求がWebで完結する
モバイル保険で保険金を請求する場合の手続きはWeb上で完結するようになっています。
請求手続きは、以下3つの書類をモバイル保険のマイページからアップロードして必要事項を入力するだけです。
- 故障端末の損害状況の写真
- 修理内容が明記されたリペアリポート（修理業者から取得）
- 修理費用が分かる領収書、レシートなど
申請後、最短2日で審査が完了し、最短5営業日で保険金が支払われます。
いちいち直接足を運んだり、電話をしたりする必要がないのは便利ですね。
キャッシュレスリペアも可能
モバイル保険は一般的な保険と同様に修理後に保険金が入金される形式以外に、キャッシュレスリペアという形式も利用可能です。
キャッシュレスリペアとは、モバイル保険が提携している修理店に事前に利用申請を行うことで、修理費用を支払うことなく修理を受けられるサービスです。
通常であれば一旦自分で修理費用を払わなければならないので、経済的な負担を減らすという意味でキャッシュレスリペアはモバイル保険の大きな魅力と言えます。
ただし、現在キャッシュレスリペアが利用できるのはiPhoneシリーズとPixelシリーズのスマホのみなので注意しましょう。
モバイル保険の注意点
ここからはモバイル保険に関する注意点を解説します。
契約前に知っておいた方がいいポイントなのでぜひチェックしてみてください。
主端末と副端末の補償額は異なる
モバイル保険では複数端末を補償対象にできますが、主端末に指定した端末と副端末では補償額の上限が異なります。
それぞれの補償額の上限はこちらの表の通りです。
| 対象端末 | 保険金額(各場合での支払い上限金額) | |
| 修理可能の場合 | 修理不能/盗難の場合 | |
| 主端末 (必須1台) | 最大100,000円 | 最大25,000円 |
| 副端末 (任意・最大2台) | 最大30,000円 ※2台合計 | 最大7,500円 |
大きく分けて
- 保証対象は主端末か副端末か
- 保証対象は修理可能か不能か
の2点で補償額は分類されます。
主端末と副端末だと基本的に主端末の方が補償が手厚く、修理可能な場合は主端末が最大100,000円、副端末が最大30,000円という違いです。
また、修理可能と比べると修理不能のケースは補償額は大幅に下がります。
したがって、高額な修理費用がかかる可能性がある端末（＝高額な端末）が複数台ある場合は1契約では補償しきれない場合があります。
モバイル保険は同一人物が複数契約することも可能なので、複数契約をして高額な端末をそれぞれの主端末にするという方法もおすすめです。
補償対象外になるケースについて
モバイル保険では以下のような点が免責事項として定められています。
- 保険契約者、被保険者またはこれらの者の法定代理人の故意もしくは重大な過失または法令違反によって生じた損害
- 被保険者と世帯を同じくする親族の故意によって生じた損害
- 置き忘れまたは紛失によって生じた損害
- 日本国外で生じた損害
- 保険の対象の欠陥によって生じた損害
- 購入から1年以内のメーカーの瑕疵による故障などによる損害
- 保険の対象に対する修理、清掃等の作業中における作業上の過失または技術の拙劣によって生じた損害
基本的には「端末に故意ではない故障が起きた時の修理費用を補償する」保険なので、故意に故障させたり本体の欠陥があったりした場合は保証対象外です。
また、日本国外で生じた損害も対象外なので、海外旅行などが多い人は注意しましょう。
補償対象にできる端末の条件
モバイル保険が補償対象とする端末は以下のように規定されています。
- 日本国内で販売されたメーカー純正の無線通信(Wi-Fi、Bluetooth)が可能な端末
- 登録時において破損などなく全機能が正常に動作するもの
- 新規取得した日から1年未満or新規取得した日から1年以上であってもメーカーまたは通信キャリアが提供する有償の補償サービスに加入しており、かつ当該サービスにより補償が受けられる状態
国内販売された製品のみが対象なので、ECサイトや白ロム専門店などで購入した海外スマホは保証対象外です。
また、購入後1年以内か1年以上でもメーカーなどの有料の補償サービスに加入していることが条件なので、基本的には購入後1年以内の端末での利用がおすすめです。
また、以下のような場合も保証対象外になります。特に個人取引の場合は利用できないので注意しましょう。
- 家族や知人からの購入、譲渡で入手した端末
- オークション、フリマアプリなど個人取引で入手した端末
- メーカー（正規サービスプロバイダを含む）が修理対応を行っていない端末
- ドローン、ラジコン、お掃除ロボットなど操作者から離れた地点で遠隔的に動作する端末
ちなみに中古品の場合、購入から3カ月以上の動作保証を販売店が行っていれば補償対象に含むことができます。
モバイル保険の解説まとめ
モバイル保険は月額700円で最大3台までの端末を補償できる保険です。
キャリアやメーカーの補償サービスだと、初めに登録した端末しか補償できなかったり、修理費用が安くなるだけだったりします。
一方でモバイル保険は登録する端末は臨機応変に変えることができますし、上限金額までであれば修理費用を全額カバーしてもらえます。
キャリアやメーカーの補償サービスからの乗り換え以外に、格安SIMユーザーの方の端末補償としてもおすすめなサービスではないでしょうか。
気になる方はぜひモバイル保険の公式サイトをチェックしてみてください。
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